ドローンを使った仕事へ就職・転職。新しいジャンルにいち早く飛び込む勇気を

まるで空を飛ぶ鳥が見ているような、天空からの視点で撮影された、街や自然の雄大な風景。

ドローンについての最初の印象は、そんな素晴らしいシーンを目の当たりにできた驚きではなかったですか？

ドローンを利用したビジネスが、今、どんどん活況をみせてきています。

今回は、ドローン関連ビジネスについて紹介し、その魅力について解説していきます。

ドローンを使った仕事はこれからますます増えていく

本格的にドローンを使って行う仕事の幅が、近い将来ますます拡大していくことが予想されています。予想、というよりも現実的に増加していると言ったほうがいいでしょう。

国内におけるドローン市場規模は、2016年の400億円あまりから、2017年540億円、2018年714億円と伸び続け、2021年には1600億円を超えると予測されています。

世界的にはさらに大きな市場となることは疑いのないところ。それだけに、早い時点からドローン関連の仕事に参加しておくことで、将来にかけて需要増加の波に乗れる可能性が高くなります。

ドローンパイロットのなり手が不足している今だからこそ、操縦スキルや知識をマスターしておくことが重要になってくるのです。

ドローン空撮や測量など活用の幅は広がる

ドローンの利用法というと、空撮などが真っ先に浮かんできますが、それ以外にもさらに様々な利用方法があります。

ざっと挙げるだけでもこれだけの利用法があり、実際に活用されているものはもちろん、今後に機体の進化などでますます伸びていくものなども期待できます。

ドローンが進化し、仕事の幅が増えるにつれ、それを扱う職種の拡大も必要不可欠となってきます。

空撮や測量、農薬散布、点検などを行うドローンパイロットはもちろん、
制御システムなどの開発エンジニア、
人材育成のスクールインストラクター、
フライトの運行管理スタッフ、
機体整備担当、
営業・販売・事務スタッフ、
ミュージックビデオの撮影制作、
さらにドローン活用イベントのプロデューサーやディレクターなどなど、数えればきりがありません。

ドローンという一つのツールを中心に、様々な仕事・市場が拡大・発展していくのです。

ドローンが残業削減に貢献

上記のドローン使用シーンの中では「警備」に当たるものですが、ドローンを使ったオフィス巡回監視サービスを展開している企業があります。

このサービスは、屋内（オフィス内）をドローンが自動で飛行・巡回し、終業後に社員が残業しすぎていないかどうかをチェックできるというもの。屋内ではGPSが使えないため、オフィス内に設置された発信機の電波をドローンがキャッチして、自動飛行していきます。飛行中にオフィス内を撮影し、映像データは無線でサーバに送られて外部からでも確認できるという仕様。

人手不足が懸念される警備分野への対応もできるので、今後広がりを見せていくと予想されています。

充電の自動化や障害物回避など、今後さらに機能整備を行い、本格的にサービス展開していくとのことです。

サービスをリリースするのはビルメンテナンスを手がける会社。さらにドローンを手がけるベンチャー企業が開発を行い、NTT東日本が通信技術と設備を提供しています。こうした企業同士のコラボも、新しいビジネスを広げていく推進力になっているのです。

災害現場のリアルタイム状況把握にもドローンが不可欠に

台風や水害、地震など自然災害によって甚大な被害を受ける事態が多くなっています。

人が踏み入れないような災害現場や、現場全体の様子を広く把握したい時など、ドローンは今や必要不可欠な存在になっています。

迅速で正確な状況把握を可能にするドローンは、人命救助や早期災害対応のために大いに役立っているのです。

ドローン操縦の資格や免許、使用に関する法整備について

新しいモノやシステムが生まれると、その実践が先行して、法整備などが後追いになるのはよくあること。ドローンに関しても、その傾向はみられます。

2015年12月に航空法が改正されて「空港周辺の上空」「150mの空域」「人工密集地の上空」の飛行禁止空域が設定されたり、イベント上空での規制や危険物輸送禁止など、ドローン（無人航空機）のルールも公式に扱われるようになりました。

それ以前は、無許可のドローンが首相官邸に落下する事故などもありました。

ドローン操縦に免許は不要

現在、ラジコンホビーとして遊ぶ重量200g未満のドローンであれば、誰でも飛ばすことができます。

ドローンを操縦するパイロットになるためには、自動車のドライバーや飛行機のパイロットのような免許は必要ありません。「必ず」取得しなければならない国家資格などもありません。

ただこれに関しては、あくまで「現時点では」という注釈がつきます（2019年1月現在）。

今後、様々な法整備が行われることも予想され、その過程で将来的に資格や免許取得が義務付けられるかもしれませんが、今はまだ誰でもドローンパイロットになれる状況ではあります。

現在、国土交通省が認定している民間団体の資格（DJI、DPA、JUIDAなどが実施）があります。これらの資格を持っていることで、公共団体や企業からの発注を受けやすくなることはあるでしょう。

ドローンビジネスは、新しい仕事をしたい方にとって魅力的

今よりももっと進化したドローンが活躍する未来は、私たちが想像するよりもはるかに早くやってくるかもしれません。

新しい時代を切り開く新しいツールは、大勢の人が飛びつく前に手にしていた人ほど、その先行者利益を享受することができます。

当然、新たに勉強しなければならないことや、知らない世界に挑むリスクもあります。ただ、それをクリアしていくことを含めての、パイオニア精神、チャレンジスピリッツなのです。

今の仕事に将来性が期待できなかったり、苦しくて厳しい現実で疲れきっているのなら、思い切ってまったく新しい仕事に挑んでみることは、より幸せな将来を導くためのステップにもなりえます。

これからますます発展するドローンに携われる仕事は、そんなあなたにとって、明日への鍵となることでしょう。

実際にドローンを操縦してみること

まずは実際にドローンを操縦してみることからはじめるのも一つの方法です。

法律を守り、正しく安全な操縦スキルを身につけることで、新しい道が見えてくることもあるでしょう。

もちろん趣味として楽しむのもよし。

繰り返しになりますが、ドローンを必要とする場面はどんどん増えています。

それに伴ってドローンに携わる人たちも右肩あがり。

実践的なドローン技術や知識を持っておけば、今後の新しいチャンスにつながる可能性は大いにありそうです。

現在は専門ショップや通販でも様々な種類のドローンが購入できます。まずはいろいろなタイプを比較してみてはいかがでしょうか。