今の日本でもっとも必要とされている仕事。にも関わらず、仕事の質・量と報酬とがもっとも見合っていない仕事。それが「介護職」と言えるかもしれません。
現在、介護の仕事に就いている方々で、不平・不満を持っていない人が果たしていらっしゃるのでしょうか。
助けを求めている人たちが大勢いるのに、そのすべてを受け止めきれない。なんとかしてあげたい気持ちはいっぱいだけど、体も心も言うことを聞いてくれない…
これは、そんな悩める介護職の方々にこそ読んでいただきたい記事です。
Contents
介護職を辞めたい理由。多くの理由は共通している
介護とは、人間を相手にする仕事。それも、感情や本性をむき出しにした相手と向き合わなければならないことが多い、非常に心身への負担が大きな仕事です。
感情をコントロールできない人は、介護される側の人ばかりではなく、余裕のない同僚や上司であることも。
「辞めたい」と思う理由の多くは、そういったストレスが影響していることが考えられます。
職場の人間関係に疲れた
辞めたい理由の上位にくるのが、職場の人間関係です。
先輩・後輩、同僚、上司、同じ職場で働く仲間であるはずが、理不尽なパワハラを受けたり、不公平な仕事を割り振られたり、狭い職場の中で非常識なルールやふるまいが横行している。
いじめや嫌味、あからさまな叱責などでメンタルに支障をきたしてしまう人も少なくありません。
人間関係のゴタゴタはどんな仕事でも見受けられますが、「介護の仕事」というストレスから生まれる理不尽さは、また独特なものなのです。
施設の運営や考え方に共感できない
本来は、一人ひとりの利用者に公平で丁寧なサービスを提供すべきなのに、とにかく人数を詰め込みすぎて介護士の手が足りない。
サービス残業は当たり前、夜間は一人で30人、40人を世話することもある。
職員に本来は任せてはいけない医療行為まがいの対応を押し付けて、それを経営陣も知りつつ黙認している。
「お客様（利用者）第一」は掲げているけど、看板倒れなことは誰もがわかっている…
すべてのしわよせが、実際に手を動かす現場の職員に回ってくることになります。
運営・経営陣の対応の良し悪しが、職員の将来にも影響してしまうのを見て見ぬふりが多すぎるのも問題です。
体力的な問題や腰痛など体への負担が大きい
介護の仕事につきものの腰痛や手首・肩の痛みやケガ、日々の労働で積み重なっていく疲労度、それを回復できるだけの休日も満足に取れない勤務体系。
本当にやりがいを感じて働いている人でも、体力的に仕方なく辞めざるをえないことになるのも介護という仕事の宿命といえます。
体力的なきつさに耐えられず、若い人でも辞めてしまうのが現実です。
収入が少ない
こんなにきつくて辛い仕事をしているのに、手取りの給料がこれだけでは、やりがいも生まれないし生活も苦しくなる一方…
そんな状況になれば、どんな人でも介護の仕事を続けるのは難しくなります。
しかしそれでも、続けざるをえない様々な理由がある人だけが、苦しく厳しい毎日を送っているのが現状です。
資格を取得すればいくらか収入が上がるケースもありますが、日々の仕事に追われて試験勉強がおろそかになってしまうのもありがちです。
将来が不安
常に人手不足が叫ばれる介護業界。比較的年をとっていても採用されやすい仕事ではありますが、それだけ辞める人が多いというのも事実です。
正社員採用でなく非正規雇用の場合も少なくなく、先に挙げている体力面の問題や、収入の少なさなど、現実的に考えて一生を託せる仕事かどうかは難しいといえます。
施設利用者のふるまいに耐えられない
リアルな職員の声を聞いていると、理不尽で横暴なふるまいをする利用者に悩まされていることも多いです。
女性介護士の体を平気でさわってくる。
根拠のない悪態・暴言を大声で怒鳴り散らす。
自分の糞尿でわざと衣服やベッドを汚して世話をさせる。
理由もなく殴ったり蹴ったりして職員にケガをさせる。
普通の仕事では考えられない、裁判沙汰にでもなりそうなケースが、日常的に起こっているのが介護の現場です。
そんな中でも平静を保ちながら仕事を続けることのハードさは、計り知れないものがあるのです。
他にも、介護職という仕事自体の社会的評価の低さに悩んだり、夜勤の時など万が一の事態があったことなどを思うとプレッシャーに耐えられないなど、目に見えない悩みや不安要素もたくさんあります。
国を挙げて取り組んでいる問題ではあるものの、その対策が不充分であることは誰もが承知しており、すべてが整備されていくにはまだまだ多くの時間がかかると思われます。
「介護の仕事辞めたい」を解決する方法はあるの？
上記に挙げたような主な「辞めたい理由」を、自分の努力によって解決することはできるのでしょうか。
辞めたい、辞めよう！と簡単にできるなら何も問題はないのでしょうが、家庭の事情などで今の仕事をすぐに辞めることができない場合など、どうにかして悪い状況を改善していかなければ、毎日が辛くハードモードなままになってしまいます。
たとえば、職場の雰囲気がわるい・人間関係が耐えられない・運営に疑問がある、といったケースなら、職場（会社）を移ることで問題が解消できることがあります。
移っていく先の職場の雰囲気や経営状況など、あらかじめ事前にリサーチしておくことは必要ですが、とにかく今の職場を離れることが何よりの解決策であるなら、まずはそれを目標に動くことも有効でしょう。
厄介なのは、介護職という業界全体の問題に悩みや不安を抱いている場合です。
収入の低さは、介護業界の構造的な問題の一つです。
労働集約型のビジネスモデルである介護職は、そのコスト全体に占める人件費の割合がもともと高くなっています。
つまり、職員の収入を上げたくても上げられない収益構造となってしまっているのです。
そういった経営状況を理解している人は少ないため、経営者だけがガッポリ儲けて、下っ端ははした金で働かされている…と思っているかもしれませんが（中にはそうした悪どい業者がいるのは否定しませんが）、そうではなく常にギリギリの経営状況の施設も多いのです。
将来的な不安も合わせ、そういった収入・待遇面での不満は、なかなか施設を変わるだけで解消できるものではなさそうです。
資格を取ってケアマネージャーになり、少しでも自力で待遇をアップさせていく前向きな人もいますが、立場が変わればそれだけ責任も増してきて、作業の質も量も変わり、一概に待遇が良くなるとは言えないのが苦しいところです。
介護事業所の利益率は低下している
厚労省の調査によると、全国の介護保険サービス事業所の経営実態はますます悪化している現状がわかってきました。
全体の平均利益率は7.8％（2013年度）から3.3％（2016年度）と大幅に下がっています。2015年度に介護報酬が引き下げられたこと、人手不足で人件費がふくらんだことなどが原因とみられています。
政府は介護士月給を上げる方針
介護業界の待遇へのテコ入れ策として、政府は介護福祉士の賃上げを方針として固めました。
これは政府が推進する「人づくり革命」の一環で、2019年10月から「勤続10年以上のベテランの介護福祉士」に対して給与を月80,000円増額するというものです。
8万円はとても大きな額ですが、ネックとなるのは「勤続10年」という縛りです。一応、国家資格を持った介護福祉士以外の職員給与も引き上げられるよう、事業所内での配分（増額分）は柔軟運用を認める…とのことですが、事業所単位での運用・配分がすべての職員を満足させられるものになるかどうかは不安なところです。
前述のように、ギリギリの人件費で運営しているような事業所は、増額分として受け取った報酬をきちんと各職員に分け与えられるのか。
勤続年数がまだ浅い職員の待遇はどのくらい良くなるのか、それとも結局据え置かれるのか。
事業所単位となると、恵まれた事業所とそうでないところの格差が出てくるのではないか。
様々な課題が出てきそうですが、その情勢を見極めなければなりません。
介護業界で別の仕事（別会社）を探してみる
今の職場に不満・不安はあるけど、介護の仕事はやっぱりあきらめたくない。
そんな思いを抱いているなら、介護業界内での別の道を探すことが必要です。
今、働いている職場以外でも、あなたのチカラを求めている場所はたくさんあります。
大事なのは、自分が一番生かせる場所で、働く喜びを感じながら一生懸命仕事ができる環境です。
そのための「次の介護の仕事探し」へと踏み出していきましょう。
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動き出せずに悶々としている「今」を抜け出して、一歩ずつ前向きに進んでいきましょう。
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ここであらためて、介護士（介護福祉士）についてまとめておきます。
介護士とは
介護士と呼ばれる仕事の正式名称が「介護福祉士」になります。介護福祉士は国家資格であり、介護福祉士の養成施設を卒業するか、国家資格を受験するか、どちらかで資格を取得することになります。
仕事内容
介護施設や介護を必要とする人の自宅に出向き、介護に関わる仕事全般を担当します。
食事の介助、着替えの介助、排泄の介助（おむつ交換など）、入浴の介助、口の中のケア、部屋の掃除（自宅訪問の場合）などを行います。
資格
介護福祉士の資格を持たなくてもできる仕事はありますが、最近では「介護職員初任者研修」の受講を求められることが増えています。
介護職員初任者研修は、介護の基礎知識や技術を習得するためのもので、130時間のカリキュラムを修了する必要があります。希望すれば誰でも受講できます。養成スクールや通信教育でも学ぶことが可能です。
5年以上の現場経験を積むと、「介護支援専門員実務研修受講試験」の受験資格が与えられて、それに合格すると介護支援専門員（ケアマネージャー）としてさらに高度な業務を行えるようになります。
報酬
介護施設で働く職員の平均給与は、219,700円。訪問介護を担当する職員は平均で220,700円、というデータがあります（2014年厚生労働省調べ）。
全産業の平均が329,600円というデータがあるので、他の仕事と比べても、かなり低めに抑えられているのがわかります。
介護士とホームヘルパーの違い
介護士＝介護福祉士とホームヘルパーの違いについて、簡単にまとめておきます。
取得している資格が違う
介護福祉士は国家資格であり、資格を取るためには厚生労働省が定めた介護福祉士の養成施設を卒業するか、介護福祉士の国家試験に合格しなければなりません。
ホームヘルパーは、養成研修を受けて取得する認定資格。「介護職人初任者研修（ホームヘルパー2級）」と、その上位資格である「介護職員実務者研修」があります。ただ、ホームヘルパーとして働くために必須の資格ではありません（資格があればすべての介護業務を行えます）。
仕事内容が少し違う
介護福祉士とホームヘルパーは、介護の現場ではさほど違いはありません。
ただ、介護福祉士は現場の責任者（ケアワーカー）になることができるほか、介護の指導も行うことが可能です。
そして、介護福祉士は居宅サービスの事業所や特養ホーム（特別養護老人ホーム）、グループホームなど、多くの施設で働くことができます。
ホームヘルパーの場合は、訪問介護事業所が主な勤務先となり、訪問介護が多くなります。
給料が違う
仕事内容が同じであっても、介護福祉士の方がホームヘルパーよりも高い給料を得ることができます。
介護福祉士の方が取得困難な資格を持っていること、つまり、より高度な知識や技術を有していると考えられているため、待遇も良くなる傾向があるのです。
雇用形態も、介護福祉士は正社員として雇用されることが多い一方で、ホームヘルパーはパートである場合が多いです（ホームヘルパーで正社員という方もいらっしゃいます）。
介護福祉士の人は要チェック。離職時の届出制度で再就職がカンタンに
介護の仕事を一旦離れてしまった場合、もう一度介護の現場で働きたいと思ってもいろいろと面倒だった…という経験がある方も少なくないでしょう。
介護福祉士などの資格を持っているのなら、離職時の「届出制度」を利用することをおすすめします。
離職の際にこの制度に則って届出をしておけば、最新の福祉・介護関連ニュースを知らせてもらえたり、再び介護現場に戻りたい時に研修や職場体験が受けられるなど、有資格者を生涯にわたってサポートしてくれます。
資格を持っている方は、下記サイトを参考に、それぞれの都道府県福祉人材センターに届出をしておきましょう。
介護士からの転職について。他業種への転職は難しいのは本当？
介護の仕事は、一般的に「採用されやすい」「40歳、50歳でも採用される」といったイメージがあり、実際そういう傾向はあります。
ただ、他の業界・業種の人から見ると、介護士を辞めてきた人は「誰でもなれる仕事なのに、それを辞めてしまった人」という印象を持たれてしまう、という側面もあるのです。
もちろん、介護の仕事の厳しさは多くの人が承知していること。だからこそ、その上で、「仕事がきつかったので辞めました」と安易に打ち明けてしまわないように心がけておくことが大事なのです。
それでも私は違う仕事に挑戦したいという方へ
介護を必要としている人が大勢いるという現状。そんな中で、自分なりに精一杯頑張ってきたけれど、やっぱり今の自分は本当の自分ではない。もっと別の道で、自分なりに輝ける場所を見つけたい。
そんな思いが強くなった時は、思い切って新しいステージへと踏み出すことが大切です。
一番ダメなのは、悩みながら苦しい毎日をダラダラと過ごしてしまうこと。時間は待ってはくれません。後悔しながら続ける時間の、なんともったいないことかは、ずっと後にならなければわからないのです。
介護士から別の業種・職種へと挑戦することは、キャリアチェンジになります。新しい別の業界のことは、まだよくわからないというのが正直なところ、ではないですか？
そんな時は、迷うことなく、転職のプロに相談してみることが重要です。
転職エージェントのスタッフ（キャリアアドバイザー）であれば、介護士として積み重ねたあなたの経歴やスキルをしっかりと把握した上で、望む転職先の希望に沿った求人案件を、ちゃんと探し出してくれます。
自分一人で転職に挑むよりも、はるかに効率的に、希望を実現できる可能性の高い会社を見つけ出せることも可能です。
まずは、転職エージェントに登録して、ゆっくり・じっくりと「自分」のことを話してみることをおすすめします。
転職エージェントについて、こちらの記事も参考にしてください。